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2011年4月13日 (水)

言葉の定義について(共通認識の条件として)

 一般的にもよく言われるし、組織論のなかでも重要視されることが多い。コミュニケーションを通じて共通の理解を得るにおいて、そこで使われる言葉の定義を一定のレベルで合わせておかないと議論がかみ合わなかったり最終の結論において当事者の理解にずれが生じたりする。

 組織を強化し、より多くのアウトプットを出すためには、目標とそこに向かう戦略についてメンバーの間に共通の理解を常に作り上げておかねばならない。それをよく、「ベクトルを合わせる」という言い方をする。ここで大事なのが、組織内の言葉の使い方である。この言葉は、こういう意味で使うんですよ、こういう教訓が込められているんですよという説明を加えて共有化し、議論の土俵を作るのである。たとえば、自動車メーカーのホンダには「ホンダ語」があると言われるが、他にもトヨタにはトヨタの用語があり、それぞれの企業風土の基盤になっている。

 一般的に議論する場合も、組織内のおけるよりも当然一般的な中身になるけれども、定義が必要である。
 4月8日の日経新聞で、地震の影響で一般消費者の消費スタイルがどう変わるかについて専門家に聞いている。その設問に、「消費マインドの好転時期」を聞くものがある。8人の専門家の回答を見ると、最短が「5月半ば~6月以降」であり、最長が「長期低迷が続く。最短でも1年以上は先」であった。要は、ばらばらなのである。

 このばらつきの原因は、「好転」の定義を行っていないことにある。回答者が思い描く「好転」のイメージが違うのである。ある人は上向きの傾向が感じられるいくつかの現象を確認すれば好転と見るだろうし、ある人は統計数字ではっきり変化が確定できたときを好転と見るだろうし、別のある人は地震前の水準に戻った時に好転と見るかもしれない。

 そんな条件で持ってインタビューし、それをそのまま掲載しただけだから、何とも頼りなく、結局は何の参考にもならない記事になっている。

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